ソーシャルメディア関連ニュース【2016年10月21日】

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株式会社オプトの榎本です。
日々変化する生活者のSNSの最新情報をこれから定期的に発信致します。

ソーシャルメディアは売上増加につながるのか?実例を徹底解剖

http://diamond.jp/articles/-/101748

概要

消費者コミュニティが活性すると、企業には具体的にどのような
メリットがあるのかを示した記事になっています。
クオン株式会社が開催した「QON DAY 2016」で発表された
導入企業の最新事例を参考にしながら、
ソーシャルメディア・マーケティングの最前線の具体をご紹介します。

運用上のポイント

・コミュニティをオープンしてから1年間は、「すべての稼働を活性に集中させるフェーズ」
・「Appeal(呼び掛け)」「Role(役割)」「Reword(報酬)」「Facilitation(進行)」の4つの要素が重要
・コミュニティが活性すると、それがそのまま利益につながるわけではない
・コミュニティに蓄積されたビッグデータの適切な分析を行うことが購買への鍵となる

シェアしたいのは“体験”? Snapchat化するSNSプラットフォーム最前線

http://backyard.imjp.co.jp/articles/snapchat_sns

概要

最近では、Instagramの「Stories」やFacebookの「Messenger Day」など、
様々なSNSでSnapchatやSNOWのような”消える”機能が実装されてきています。
この記事では、なぜ“Snapchat的なもの”が増えているのか、その背景について
まとめられています。

10~30代女性の6割以上 ネットショッピング時にPCよりスマホを利用

http://news.livedoor.com/article/detail/12111855/

概要

ジャストシステムが実施した『モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査(2016年9月度)』から、
10~30代女性の6割以上がネットショッピング時にPCよりもスマートフォンを利用していることが
明らかになりました。その他、調査結果の概要は以下の通りです。

・10~30代女性の6割以上がPCよりもスマホでネットショッピング
・コンビニでの商品購入は、3人に1人が“キャッシュレス派”
・キャッシュレス化によって、3割が「予定外の購入が増えた」
・スマホでのショッピング、4割以上がWebよりもアプリを利用

日本でも大ヒットへ、「投稿が消えるSNS」とは何なのか

http://trendy.nikkeibp.co.jp/atcl/column/16/082400070/083000006/

概要

エフェメラル系SNSの代表であるSnapchatとSNOWの特徴をまとめた記事です。

Snapchat

・全世界の月間アクティブユーザーはなんと1億人
・米国の1980年?2000年生まれの若者(ミレニアム世代)の間では、普及率が60%

SNOW

・日本で急成長しており2016年上半期、スマホアプリのランキングでは、長らく1位を独占
・2015年11月のリリースからわずか9カ月で、日本でのユーザー数は1300万人以上

特徴
・投稿した写真や動画を相手が見ると、設定した期間や閲覧回数に応じて自動的に消去される
・消された投稿は2度と見ることができない
・写真・動画の撮影から加工・送信までアプリ内で完結

InstagramとSnapchatは、ブランドにとって新たなチャンスとなるか

https://markezine.jp/article/detail/25331

概要

カンター・ジャパンが発表した調査レポートから、日本におけるスマホユーザーは
5,580万人を超え、週1回以上のネットユーザーの24%がInstagramを、
9%がSnapchatを利用していることが明らかになりました。

ソーシャルメディアにおける最大のユーザーグループはどのSNSでも若年層ですが、
55~65歳の高年層の間でも勢いを増しています。
アジア・パシフィック地域の55~65歳の高年層ユーザーの5人に1人(19%)が
Instagramを利用しており、これは昨年同時期に比べて47%もの増加しています。
瞬間をとらえた写真を共有することへの関心も高まりを見せており、
55~65歳のSnapchat利用者の割合は9%で、2015年から2%増となりました。

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今回は以上になります。

『ソーシャルメディア関連ニュース』は毎週金曜日にお届けいたします!

次回は、特別号として10/26(水)にもお届けします。

 

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榎本 佳代

株式会社オプト ブランド戦略部 部長。2007年オプト入社、流入施策からサイト改善、CRM施策まで全体最適・統合管理を推進するダイレクトプロモーションの部門責任者を経て、2015年よりデジタルを活用したブランディング支援の責任者として部門の立ち上げを行う。メディア・生活者の環境が変化している中で、従来のマスメディアとデジタルの統合計測・効果の可視化・最適配分などに取り組む他、メディア、生活者の環境変化に合わせたブランドコミュニケーション支援に従事。